REDD+（レッドプラス）とは、「Reducing Emissions from Deforestation and forest Degradation plus」の略で、途上国における森林減少・劣化の抑制を通じて、温室効果ガスの排出を削減し、地球温暖化を防ぐ国際的な仕組みです。「＋」には、森林保全、持続可能な森林経営、森林炭素蓄積の強化といった要素が含まれています。
具体的には、森林を守ることによってCO2の吸収量を維持・増加させた分を「クレジット」として評価し、それを排出削減努力として先進国などが支援・購入することで、経済的なインセンティブを途上国に与える仕組みです。これにより、森林伐採の抑制と同時に、現地の持続可能な開発にも貢献することができます。
REDD+は、2005年以降の国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の交渉の中で議論され、2010年のCOP16（カンクン合意）で制度として正式に認められました。日本では、二国間クレジット制度（JCM）の中でREDD+の取り組みを行うケースが増えています。
